よくある質問

会員制サイト(マイページ)で選考の流れを公開しています。まずはエントリーをお願いします。

新卒採用の募集対象は、「入社年月日の4年前以降に卒業した方」で「正社員としての就業経験がない方」が対象となります。※詳細は、『募集要項』をご参照ください。

博士課程の卒業予定者も、総合職の採用対象です。

留学生についても、他の新卒採用対象者と同様に選考を受けていただけます。留学生のみを対象とした採用枠は設定しておりません。また、選考の際の言語は日本語で行います。

語学力の要件はありません。

学生時代の専攻に関わらず、挑戦したい職種で志望していただけます。

本人の希望や適性と部門側のニーズを考慮し、決定します。入社後に配属先希望を確認するための面談を行います。

本人の希望や適性にもよりますが、業務の幅を広げたり、経験を積むための異動やローテーションは、部門内・部門間を問わず活発に行われています。毎年、上司に対して今後の希望するキャリアについて相談するキャリア面談や、他部門からの募集に応募することができる社内公募制度もあります。

近年は常時、200名以上の社員が海外に駐在しています。駐在先は、販売会社・工場・開発拠点など様々です。多くの場合3～5年程度で、それぞれのミッションを持って、海外のグループ会社で勤務します。

ブラザーの主な国内拠点は、名古屋市・刈谷市と愛知県内に集中しており、多くの社員は同県内で勤務しています。一部、関東・関西やその他地域にも事業所がありますが、転居を伴うような国内転勤は比較的少ない会社と言えます。

女性の活躍推進は、ダイバーシティ経営を進める上での重要なテーマとして取り組んでいます。様々なライフイベントに対する各種休暇・休職制度があるのはもちろんですが、復帰後も変わらず活躍し続けられる環境が整っています。執行役員や海外グループ会社の取締役など、会社の中核を担っている女性社員がたくさんいます。近年では、20代で海外駐在をする女性も増えてきています。

2019年度の月あたりの平均残業時間は16.5時間です。フレックス勤務制度により、各々の業務量に応じて柔軟に勤務時間を選べるようにしたり、水曜日を全社で定時帰宅の日としたりするなど、会社としても残業時間の削減に努めています。

2019年度の一人あたり年次有給休暇取得日数は17.1日です。7～8月には2日以上連続の有給休暇取得を会社として奨励したり、3日以上連続した有給休暇プラス土日で5連休を作ることを奨励する「リフレッシュ休暇制度」の活用を促進したりするなど、会社としても社員が取得しやすい環境づくりに努めています。

一部、製造部門等の時間に制約のある業務を除き、フレックス勤務制度を導入しています。コアタイムである9:30～14:00のみを勤務必須時間とし、各自のライフスタイルや業務状況に合わせて、出勤時間・退勤時間は柔軟に選択することが可能です。

土日を含め、年間124日が所定の休日日数です。(閏年の2月を含む年度は125日)
2020年度(2020年4月～2021年3月)のカレンダーでは、8月13日～16日がお盆休み、12月30日～1月5日が年末年始の休日です。

育児・介護それぞれ休職制度があり、多くの社員が利用しています。近年では男性の育児休職取得者も増えてきています。また、育児・介護のための短時間勤務制度や在宅勤務制度もあります。

育児や介護のための在宅勤務制度があります。
※2020年3月より、新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、暫定的に全社員を対象とした在宅勤務を実施しています。

入社後すぐに新人研修があります。会社のルールや、社会人マナー、ブラザーの製品について学んでいただき、その後、職種別の研修があります。配属前に必要なスキルを一通り学んでいただいたうえで部門に配属されます。その後さらに各部門内での研修があります。

社員それぞれのレベルに合わせた学習をサポートするために、通信教育や、eラーニングなどの様々な費用補助があります。また、年に一回会社負担でTOEICを受けることも可能です。

新人一人につき、一人の先輩社員がメンターとして選任されます。身近な相談役・指導役として、新人の一人立ちをサポートする制度です。

若手社員を海外のグループ会社に1か月～3か月派遣する制度です。海外での実務経験や研修を通じて、グローバル対応力・幅広い視点や知識・人脈を獲得することを目的としています。

コミュニケーション力・思考力・プレゼンテーションなどの業務上必要となる基礎力の研修や、製造・開発に関する技術系研修が様々あります。各部門では、OJT(現場での教育)や外部研修への派遣を通じて、専門性を高める教育を行っています。

通勤時間が90分以上かかる社員を対象とした独身寮が、名古屋市瑞穂区(本社近く)にあります。

通勤で利用する公共交通機関の定期券代が、支給されます。

各事業所に、社員食堂があります。

家族を扶養する場合に支給される家族手当や、世帯主として住宅を賃貸する場合・持家の場合に支給される住宅手当があります。(それぞれ、支給条件があります。)

宿泊施設やレジャー施設の利用優待、選択型福利厚生制度(カフェテリアプラン)、各種グループ加入保険、財産形成のための財形貯蓄制度や持株会制度などがあります。