Web会議とは

2017.9.15

Web会議の歴史と市場動向
必需品となって手放せなくなるワケ

ワープロからPCに、ケータイからスマホにと、ビジネスツールは時代のニーズに合わせてどんどんスタンダードは変化してゆきます。Web会議を検討されているお客様も、「そいういう時代なのかも」と考えてこのページにたどり着かれたかもしれません。便利だから始まる変化は、いつしか手放せなくなり必需品となってゆく。時代を振り返りつつ、最近の市場動向をまとめました。

Web会議の歴史と市場動向必需品となって手放せなくなるワケ

電話の発明から140年。Web会議でさらに進化するコミュニケーション

遠く離れた場所にいる相手とリアルタイムでコミュニケーションを取るという方法で、多くの方が最初に思い浮かぶのは電話ではないでしょうか。現在では当たり前のように使われている電話が発明されたのは、およそ140年前の1876年のことでした。その後、映像を交えたコミュニケーションツールとして、1960年代に実用化にこぎ着けたのがテレビ電話です。日本で初めてテレビ電話がお披露目されたのは、1970年に開催された大阪万博でした。1980年代に入り、インターネット回線(ISDN)が実用化されたことをきっかけに誕生したのが、現在のテレビ会議です。1990年代から2000年代に入ると、インターネット回線がより高速に、より安定した品質となり、企業でのテレビ会議の普及が進むことになります。インターネット回線のさらなる高速化・安定化に加え、パソコンや携帯電話などの端末の性能も飛躍的に向上した現在、リアルタイムでの双方向コミュニケーションツールの主流は、クラウドの技術を使ったWeb会議にシフトされつつあります。タブレットやスマートフォンの普及を足掛かりに今後もその流れがいっそう顕著になることは確実で、Web会議へ寄せられる期待は高まる一方となっています。

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テレビ会議を上回るWeb会議の勢い。早期の導入がビジネスを勝ち抜くカギに。

遠隔会議システムの市場については、さまざまなデータがありますが、現時点でのテレビ会議とWeb会議の比率は6:4程度の比率になっているものと推測されます。しかし、この流れも今後数年の間に逆転し、Web会議が遠隔会議の標準となることは間違いありません。その理由としては、利用する場所の制約を受けないこと、テレビ会議に比べて圧倒的に低コストで導入・運営が可能なこと、コミュニケーションに必要となる機能が充実・進化していることなどが挙げられます。特に資料を離れた拠点と画面を共有して見れる点が便利です。また、これまでのTV会議は大企業や団体での利用がメインで限られた場所でしか使用できませんでしたが、これからWeb会議が主流になることで、場所や時間にとらわれることが無くなります。海外とのやりとり、中小企業や個人での利用も大幅に増加することは間違いありません。現在、400~500億円規模とも言われる遠隔会議システムの市場規模は、Web会議を中心にますます拡大されていくと思われます。そのような状況でいち早くビジネスツールとしてWeb会議を導入し、活用のノウハウを構築しておくことは、厳しい競争を勝ち抜くために大いに役立つこと間違いなしです。

福利厚生ではない。テレワークは会社の施策!

育児や介護を理由に、フルタイムができない社員は、時短勤務を選択したり、最悪の場合は退社を選択したりします。そうした状況は増え続け、在宅勤務やモバイルワークといったオフィスに縛られない働き方であるテレワークをご検討の企業様も多いかもしれません。
通勤時間に多くを取られがちな大都市の勤務は、満員電車によるストレスを抱え、人によっては保育園の送り迎えにも追われ、毎朝が戦いです。特に東京はオリンピックが始まると多くの企業が時差出勤を検討せざるを得ないでしょう。実際にロンドンオリンピックを機に、イギリスのテレワークが格段に進んだとの話もあります。
また、地方都市でもライブやイベントが重なりビジネスホテルが予約できない、出来ても数万円もかかる日もあると聞きます。
通勤時間に台風が直撃する場合、安全を考慮して早退させる場合も最近は多く聞きます。震災を機にテレワークを導入した、一部の利用にとどまっていたのが社内で浸透したという企業も多いようです。BCP対策(Business continuity planningの略で緊急時の事業継続計画のこと)として、安全を最優先に、被害を最小限に。こうした自然災害はいつどこで起きるか分からないものですが、だからこそ事前の備えが大切ですよね。
TV会議用の専用端末は不要で、普段からお使いの端末から在宅勤務やモバイルワークなど、いつでもどこでも接続でき、業務出来る環境を整えることは、もはや一部の社員に向けた福利厚生ではありません。有能な社員の確保と、限りある業務時間と予算で最大限のパフォーマンスを全従業員が発揮する、会社の有効な施策なのです!

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