2019年ニュースリリース

ブラザー工業株式会社(社長：佐々木一郎)の国内販売子会社であるブラザー販売株式会社(社長：三島勉)は、コミュニケーションと自社製品活用を活性化することでアイデアやイノベーションが生まれるオフィスを目指し、東京オフィスの執務エリアを2月中旬に全面リニューアルしました。

ブラザーグループは、2016年度より中期戦略「CS B 2018」が掲げる事業・業務・人財の変革を実施してまいりました。ブラザー販売では、「B to Bへの転換」というキーワードを掲げ、業務や人財の変革を行っております。その一環として、クリエイティブな思考ができ、アイデアやイノベーションを生み出す場へと転換すべく、東京オフィスをリニューアルしました。東京で働く従業員が、半年かけて課題の洗い出しや理想のオフィスを模索した結果、フロアごとの人員構成の偏りや会議室不足などの課題解決はもちろん、フリーアドレスやリフレッシュエリアといった「部門横断型」の交流を増やす工夫をするとともに、自社製品を積極的に活用できる環境に生まれ変わらせることができました。ブラザーの東京オフィスは、"働き方"も"自社製品活用"もLABOのように実験を続けることで、B to Bへの転換を目指してまいります。

社内でのコミュニケーションを活発にするためのフリーアドレス制を導入。事業部ごとに階の区別はありますが、フロア内どこでも仕事をすることができます。また、収納スペースを削減できたことにより、空いたスペースを有効活用することができるようになりました。会議室や資料作成時に活用できる「集中ブース」の設置はもちろん、あらゆるところですぐにミーティングが出来ることを意識して、2人から最大10人まで対応可能な、さまざまな形式のオープンミーティングスペースを増設しました。従来、ミーティングを行う際は、会議室を予約した上でフロアを移動する必要があり、開催までの手間と時間がかかっていました。ミーティングスペースを増設したことで、話し合いたいときにすぐに集まって会議を行うことができるようになりました。その結果、ミーティングにかかる手間と時間を短縮し、効率的に仕事を進めることが可能になりました。

休憩の時やアイデア出しに行き詰まった時などに気分転換ができるリフレッシュエリアを設けました。アロマの香りによるリフレッシュ効果や、木のアイテムを多めに設置することで、より落ち着ける空間にしています。メリハリを持って仕事に取り組むことができるようになることで、作業効率の向上につなげています。

ブラザー販売が取り扱う製品を積極的に活用できる環境に整備しました。プリンターに関しては、全フロアの消耗品を一括管理するための自社ソフトウェア「BRAdmin^*」や送り状専用プリンタードライバーを活用するなど、さまざまな機能をお客様の立場に立って使用できるようになりました。また、ラベルライター「ピータッチキューブ」の活用事例を生かした整理収納やカッティングマシン「スキャンカット」による案内標識などの装飾、Web会議システム「OmniJoin」による遠隔会議、ミシンやスキャンカットを自由に使用できるソーイングスペースなども設置しています。